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朝日新聞が自由な報道の重要性を主張「メディアは民主社会を支える必須の存在だ」

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朝日新聞が8月18日に掲載した社説「自由な報道 民主主義の存立基盤だ」に冷ややかな声が相次いでいます。

朝日新聞は報道の自由と独立の重要性について米国のトランプ大統領による一部メディアへの「国民の敵」発言や自民党によるテレビ局聴取を例に挙げてメディアへの「政治による敵視が目立つ」「民主主義国家でも強権政治によるメディアの閉鎖が相次いでいる」と警鐘を鳴らし、「ジャーナリズムの営みなくして、国民の『知る権利』は完結しない」と主張しています。

こうした危機感から朝日新聞は強い姿勢でこのように主張していますが、これが反発を呼んでいるようです。

朝日新聞「明確にしておく。言論の自由は民主主義の基盤である。政権に都合の悪いことも含めて情報を集め、報じるメディアは民主社会を支える必須の存在だ。」

後段で「報道や論評自体ももちろん、批判や検証の対象」「報道への信頼を保つ責任はつねに、朝日新聞を含む世界のメディアが自覚せねばならない」と付け加えてはいるものの、社説タイトル「自由な報道 民主主義の存立基盤だ」と「メディアは民主社会を支える必須の存在だ」との自負が不快感に繋がっており、厳しい反応が相次いでいます。

「自由な報道とは自由に偏向していいということではない」「自由な報道を無責任に行っていいことにはならない」といった声が多く、政治の姿勢を批判する前に朝日新聞は自省を、とばかりに「まず自分達が襟を正すべきだ」「朝日新聞にも言えることだということを忘れるな」との指摘に繋がっており、「反省なき朝日には呆れ果てるばかり」「お前が言うのかという感想しか無い」といった呆れも少なくありません。

正論をかざして言論の自由と報道の重要性に言及するも身勝手な理屈という認識で受け止められた形であり、「メディアは民主社会を支える必須の存在だ」という言葉も空虚に受け止められているようです。
 


 

関連URL:【朝日新聞】(社説)自由な報道 民主主義の存立基盤だ

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